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2025年、家庭用蓄電池の補助金制度がスタート!
こんにちは、クレバリーホーム島根・鳥取・広島です!
「最近、電気代が高くなったな…」と感じることはありませんか?
特に、小さなお子さんがいるご家庭では、エアコンや照明、家電の使用頻度が高く、電気代の負担が増えがちです。
また、地震や台風などの自然災害による停電が発生したとき、電気が使えなくなると生活に大きな影響が出ます。
そこで今、注目されているのが 「家庭用蓄電池」 です。
蓄電池を導入すると、夜間の安い電気を貯めて昼間に使うことができ、電気代を節約できます。
また、停電時のバックアップ電源としても活躍します。
特に、小さなお子さんがいるご家庭では、停電時の安心感が格段に向上します。
また、共働きのご夫婦にとっては、停電時でも普段と変わらずに家事をこなせるというメリットもあります。
そして、2025年は蓄電池の補助金が充実している絶好のチャンス!
今回は、補助金の最新情報と、新築時に蓄電池を導入するメリット をご紹介します。
補助金を活用することで、蓄電池の導入費用を大幅に抑えることができます。
※最新の情報は、経済産業省のサイトなどでご確認ください。
▸DR補助金(国の補助金)
DR補助金(需要家主導型エネルギーリソース補助金)は、家庭でのエネルギー管理を支援するための補助金制度です。
過去の補助金額を見ると、1kWhあたりの補助金額は32,000円〜40,000円となっており、2025年も同様の補助が期待できます。
▶ 申請のポイント
▸DR(DER)蓄電池補助金の推移
年度 | 1kWhあたりの補助金額 |
---|---|
2020年度(令和2年度) | 20,000円 |
2021年度(令和3年度) | 40,000円 |
2022年度(令和4年度) | 37,000円 |
2023年度(令和5年度) | 32,000円 |
2024年度(令和6年度) | 37,000円 |
▸sii(一般社団法人環境共創イニシアチブ)とは?
蓄電池のDR補助金は、sii(一般社団法人環境共創イニシアチブ)が主導しています。
siiは国の機関ではありませんが、経済産業省や環境省から補助金事業を委託され、環境やエネルギー分野の技術革新を推進する団体です。
※詳しくは各窓口にてご確認ください。
お住まいの自治体によっては、国の補助金と併用可能な補助金 を提供している場合があります。
▶ 申請のポイント
補助金を最大限活用すれば、蓄電池の導入費用を 数十万円単位で削減 することも可能です。
電気自動車(EV)の購入時には、国が提供する「クリーンエネルギー車補助金(CEV補助金)」が活用できます。
この補助金はEV普及を目的とし、バッテリー容量や車種に応じた支給額が設定されています。2024年12月時点では最大80万円の支給が可能です。
申請手続きは、車両購入後に販売店から必要書類を受け取り、指定の窓口に提出する流れとなります。
補助金を受けるには、購入後一定期間(通常1~2年)の所有義務がある点に注意しましょう。
「蓄電池って、後からでも設置できるんじゃないの?」と思う方もいるかもしれません。
確かに後付けも可能ですが、新築時に導入すると大きなメリット があります。
1. 工事費を節約できる!
後付けの場合、蓄電池を設置するために追加の工事が必要になります。
しかし、新築時に設置すれば、建築時の工事と一緒に施工できるためコストを抑えられます。
2. 家全体の電力管理がしやすい!
蓄電池を導入すると、電気の使い方をスマートに管理できる「HEMS(ホームエネルギーマネジメントシステム)」を活用できます。
これにより、電気代の節約がより効果的に行えます。
3. 太陽光発電との相性抜群!
多くの自治体の補助金は「太陽光発電+蓄電池のセット導入」が条件になっています。
新築時にセットで導入すれば、より大きな補助金を受けられる可能性 があります。
補助金が利用できる今が、導入の好機といえます。
導入が早いほど、長期的なメリットを享受できますが、技術進化を待つことで、より高性能な製品を低価格で導入できる可能性もあります。
電気代や物価の上昇が続く中、 今こそ賢い家づくりをしませんか?
家づくりを考えている方は、ぜひ一度ご相談ください。
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ぜひお気軽に、お近くのクレバリーホームへお問い合わせください。
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